カテゴリー:ウェブマーケティング
お店を調べる時に「京都+カフェ」「宇治+居酒屋」と言った具合に「地名+キーワード」で検索した経験はないでしょうか? きっと下のような画面が出たと思います。
そして、検索結果よりも更に上部に表示された地図情報をもとに、地図アプリを使ってお店に行った経験はないでしょうか?
きっと一度や二度のことではないと思います。
このように検索した時に地図情報に自分のお店を上位表示させることができれば、目に触れる機会が多く、集客に繋がりやすくなります。
そこで今回は検索した時GoogleMapで自店を上位表示させるための対策、あるいはGoogleMapで検索した時自店を上位表示させるための対策、つまりMEO対策についてご案内したいと思います。
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MEOとはMap Engine Optimizationの略で主にGoogleMapにおける検索最適化を図る施策を言います。
具体的に言うならGoogleMapではお店の情報をGoogleマイビジネスで把握しているため、Googleマイビジネスへの登録情報を充実させることで上位表示を図り、お店の集客に繋げる施策です。
ローカルエリアでのビジネスに影響が大きく、時に「ローカルSEO」とも呼ばれます。
Googleマイビジネスはこちらから
SEOは検索エンジンによる検索結果で「ウェブサイトを上位表示」させる対策であるのに対し、MEOはGoogleMapにおける検索結果で「Googleマイビジネスを上位表示」させる対策です。
言わば、MEOは検索エンジンにおいて自身のウェブサイトを上位表示させるSEOの地図バージョンとも言えます。
検索したキーワードとの関連性による部分で、Googleマイビジネスへの登録情報が影響します。
検索された場所からお店までの距離で、お店側からは対策できない部分ですが、検索結果への影響は小さくありません。
口コミの量、評価だけでなく、その他ネットでの知名度の高さが基準となり、後述するNAP情報の統一が必要となります。
特定のエリアで今まさにお店を探している人の欲求に応えるため、地域での集客に効果があります。特に飲食店、ヘアサロン、ネイルサロン、病院、税理士など地域密着型のビジネスに効果が期待できます。
検索結果よりも更に上部に表示された地図情報に表示されるため、目に触れやすく認知度向上が期待できます。
現状、多くのお店がSEO対策に取り組んでおり、検索エンジンでウェブサイトを上位表示させるのはそれほど簡単ではありません。 一方、MEOは地域が限定される上、対策に取り組んでいるお店は少なく、比較的結果を得やすい状況にあります。
Googleマイビジネスには口コミを書き込むスペースがあり、時にネガティブなレビューが書き込まれることがあります。ネガティブなレビューが多いとユーザーの来店動機を失わせてしまいます。
実店舗を持たないビジネス、BtoBタイプのビジネス、特定地域をターゲットとしないビジネスなどはMEO対策の一つである口コミを貰いにくく、対策がしづらい部分があります。
GoogleマイビジネスはGoogleが提供する無料のWebツールで、Googleマイビジネスに店舗情報を入力することが、MEO対策の基本作業です。
Googleマイビジネスでは店舗や会社の住所、電話番号、営業時間、店内や商品の画像などの情報を登録できます。それぞれの情報を充実させて下さい。
NAP情報とは下記3つの情報を言います。
・Name(会社名)
・Address(住所)
・Phone(電話番号)
ネット上でNAP情報がどれくらい取り上げられているかが、上位表示の基準である知名度の判断基準となります。
Googleマイビジネスへの登録情報と公式サイト、SNSアカウント、食べログなどの外部登録サービスでのNAP情報に違いが無いようにして下さい。違いがあるとGoogleは同一のビジネスと判断できなくなってしまい「知名度」の評価に繋がりません。
Googleマイビジネスへの投稿は検索結果に影響すると考えられていますし、最新の情報提供は店舗にとってマイナスとなることはありません。積極的な情報提供は良い影響を与えます。
口コミの量、特に良い口コミの量が多いほどユーザーの判断材料になるため、検索結果に影響を与えます。また、口コミへの返信率を高めることで、ユーザーのアクション率も変わると考えられています。
店舗の業種とカテゴリーが一致していないと、検索結果に影響してくる部分です。適切なカテゴリーを登録する必要があります。
今回はMEO対策の方法をご案内させて頂きましたが、方法はほぼ適切なGoogleマイビジネスへの登録につきます。具体的には
・Googleマイビジネスへの登録と充実
・NAP情報の統一
・最新情報の提供
・口コミの管理
・適切なカテゴリー登録
です。
実店舗を持つビジネスに限らず、地元密着型のビジネスを行なっている場合、対策しない理由はありません。
ワンストップで様々なツールの作成が可能です